私は「知恵」の活用についてさらに考える。
大企業等では、大発明を特許等の知的財産権等で保護して海外列強に対抗している。
しかし、零細・小規模・中小企業では大企業や列強にも勝るノウハウ等知的無形資産としての「知恵」を有しながら十分な活用がなされていない。
そこで、彼らの有する「知恵」の活用で次世代への遺産としての知的資本構築とその投下による新たな価値ある「知恵」の再生産で「ゆたかな生活」を築くことを提案してきた。
そしてさらに、個人や仲間の「知恵」を活かしたエイジェンシー（仲介）によるシェアリング（共有）と「定価値制」を基準とするサブスクリプション（期間利用）によるレジリエンス（回復力）で百年に一度のパンデミックにもサスティナビリティ（持続可能性）を有する定常的「知恵」の共創について検討した。
また、「貨幣を介さない」取引もできることが資金難に悩む事業者への直接効果、さらにはナッジ（肩押し）効果となってサスティナビリティを向上させることとなる。
しかし、事業者へのナッジ効果といっても、実際には孤立状態で資金難を乗り越えるのはなかなか難しいと思われる。
そこで、仲間同士なら、先物取引に際しても、元本相当の「知恵」の受け渡ししか行われない場合には何らの資産も形成されないので決済時にもオフバランスとなることから、個人や仲間の「知恵」を活かした一般の取引において、シェアリングやサブスクリプションでのサスティナビリティあるレジリエンスを発揮できることになると考える。
この場合、“元本相当の「知恵」の受け渡しか行われない”ということはすなわち、「知恵」自体を交換媒体とすることだったのだ。
すなわち仲間等との間で「信用」が担保されるので「貨幣を介さない」で取引ができることになる。
これはあくまでも「知恵」を媒体とする場合について端的に言っているのであって、その射程距離は「貨幣を介する」場合にまで及ぶものではない。
それでは「知恵」以外を含む場合ではどうであろうか。
一般にオフバランスではないものを含む場合は、原則として、「貨幣を介する」こととするとする。
しかし、「知恵」以外でもオフバランス部分を分離できる場合には、その部分だけを仲間等との間では「貨幣を介さない」で取引ができることになる。
したがって、その部分を含めて、仲間うちで「貨幣を介さない」での先物等の取引が可能となる。
そして、仲間内での「知恵」をシェアしての「定価値制」を基準とするサブスクリプション（期間利用）により長期にわたりサスティナビリティが可能となり、パンデミックスにもレジリエンス（回復力）を維持することができる。
すなわち「知恵」を活用するためにその情報を仲間内で共有することが重要な意味を持つ。
そのためには「知恵」の情報価値をともに創造をする場所が必要となる。
そこで、仲間同士でオープンなプラットフォームを使えるようにする。
自由に使えるが、使用には仲間の同意を必要とする。
ただし、非常事態の場合にはお互いに開示できることとする。
そして、パンデミック等が起きたときは、同意なしでも使用を許可する。
このようにすれば、共有し創作して蓄積した「知恵」を有効に活用できる。
共同して「知恵」を提供しあった仲間は各々相応の受益が得られることにする。
